英語がなくても転職はできるのか
比較的転職率が多いことで知られている外資系の会社においては、「転職」という選択肢は好意的に受け止められることもよくあります。実力社会であるため、たとえ資格がなかったとしても成績が極めて優秀であるのなら、良い条件で採用してもらえる可能性はあります。
外資系の会社というと「英語ができなければだめ」という認識を持つ人もいるかもしれませんが、実は英語の資格は必ずしも必須とはいえません。たとえば、「今まで外注していた施工管理を自社で行いたい」という目的で転職求人をかけた場合、英語がまったくできなくても、施工管理において秀でた能力があるのであれば、専門職として転職することが可能です。
ただ、いわゆる畑違いのところからの転職組であるのなら、「前の職業での実績・資格」が強く求められます。特に求められるが「前職の実績」であり、その時にその外資系会社が求める分野での実績が十分にあるのであれば、たとえ学歴や資格がなかったとしてもとってもらえるケースはよくあります。
もっともそれでも、「資格」はその人の実力を知る一つの目安にはなり得ます。いわゆる一級資格を持っていれば、ある程度は有利に進むでしょう。その人の実力を知るための試金石の一つとはなり得るからです。上のようなケースでは、第一種電気工事士などがあげられます。
一つの指針としたい「とっておきたい資格」とは
上記のような特性もありますが、一般的にイメージされる「外資系の転職」においては、やはり英語能力なども求められます。むしろ、外資系においては、「英語ができて当たり前だ」という認識があるのもたしかです。
現在、日本で行われている「英検」よりも「TOEIC」の方が重宝されています。外資系で働くのであれば800点以上、「転職に有利な資格」として使うのであれば900点以上が必要だといわれています。
また、使う人が多い中国語なども履修しておくと、転職に有利に働くこともあるでしょう。英語能力をウリにするつもりであるのなら、母国語なみに話せることはもとより、複雑なビジネス英語についても相応の知識を持っていることが求められます。
また、「米国公認会計士」の資格も非常に有用に働きます。名前の通り、アメリカが定めた公認会計士の資格であり、商法や監査についての知識が必要になります。試験すべてが英語で行われるため、問題文を理解するためにまず相応の英語能力が求められます。
英語力だけでなく、会計士としての秀でた能力を持っていると判断されるため、この資格を好む企業は多いといえるでしょう。
ただ、これ自体も強い資格である「簿記2級」の資格を取得している人であっても、1年程度は勉強のための期間が必要だといわれています。
4つの科目に分かれているため科目合格が可能ですが、この4つをクリアして初回で資格を取得できる人の数は4人に1人以下とされています。また、科目合格をしても、1年半以内に試験を突破しなければならないため、かなり難しい資格だといえるでしょう。
これ以外にも、米国公認会計士の前段階としても利用することができるBATIC（アメリカにおける「簿記」）、「理工学部の学位を有していること」という条件があるもののエンジニアとしての活躍の場を得ることに役立つプロフェッショナルエンジニア、外資系の秘書という立場を得ることのできる国際秘書認定などの資格は、転職に有利に働くといわれています。
ここであげた資格はいずれも難易度が高めです。ただ、外資系への転職を考えている人というのは、前職での実績があるか、それに相当するような高い能力を持っている可能性が高いといえます。そんな人たちに対し、「資格」という武器でアドバンテージをとるには、難易度の高い資格を有することが求められるでしょう。
